今さら聞けない耐震補強工事の方法

住宅の耐震性に問題がある場合、耐震補強工事により耐震性を増す必要があります。耐震補強工事の工法は様々あり、最も効果的で経済的な工法を選ぶことが大切です。耐震補強工事は大地震が起きても建物が壊れないようにするのが目的です。そのためには、建物の弱点を知る必要があり、耐震診断が欠かせません。耐震診断は多くの自治体が補助金の支給等により助成しています。始めに耐震診断を受けて弱点を明確にし、適切な工法により補強を行う必要があります。耐震補強工事では補強そのものよりも、既存の仕上げ材を壊し、耐震工事が終わった後に復旧する現状復旧に工期と費用が費やされます。壊す部分を少なくし、弱点となる部分を集中的に補強することで、工期と費用を最小限に抑えることができます。

壁の少ない建物を効率的に補強する方法

現在の在来工法は、壁により耐震性を確保しています。柱の上下を複数の部材で固め、柱の曲げ抵抗により耐震性を確保していた日本の伝統木工法とは本質的に異なります。壁に筋違いを入れ、トラスと言われる三角形の部分をつくることで、耐震性を確保しているのが戦後普及した在来工法です。欧州にも木造でトラスを用いた建築がありますが、外壁全面がトラスで補強されていて、とても丈夫な建物です。一方、日本の在来工法は、一部の壁にのみ筋違いを用いているので、耐震壁同士の連携が不十分です。耐震性を高めるためには筋違いの壁を増やし、耐震壁同士の連携を高め、建築全体として地震に抵抗する構造とする必要があります。耐震補強工事に用いる耐震壁には、筋違いを追加する方法や、構造用合板を張る方法、鉄筋のブレースを設置する方法などがあります。

必要最小限の工事により耐震性を向上させる耐震金物

日本列島では、兵庫県南部地震以来、各地で巨大地震が相次いでいます。地震で倒壊した木造建築を見ると、柱と梁や桁の接合部分に補強金物が無く、それが原因で一部の骨組みが破壊されることにより、建物全体が倒壊に至るケースが目立っています。1981年の建築基準法改正により新耐震設計基準が採用され、鉄筋コンクリート造や鉄骨造の建物は、それ以前と比べ格段に耐震性が向上しました。木造建築においては、以降、順次法改正が行われ、接合部分に用いる金物の設置基準が強化されました。法改正以前に建てられた木造住宅では、接合部分に弱点がある場合が多く、なんらかの耐震補強工事必要となります。現在、接合部分を補強するための金物が多く開発され、補強金物の設置により、接合部分の弱点を補うことが可能となりました。耐震壁の量が十分な場合でも、接合部分を金物により補強することで、耐震性をより高めることができます。

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